親が認知症と診断された、あるいはその疑いがある。そんなとき、「認知症」という言葉は知っていても、どんな種類があって、何ができなくなり、どう接すればいいのかを正しく理解している人は多くありません。

いまや高齢者の約3.6人に1人が認知症または軽度認知障害(MCI)と推計される時代です。そして2023年以降、アルツハイマー病の原因物質に直接はたらく薬が使えるようになり、「早く気づくこと」の意味が大きく変わりました。

この記事では、認知症の4つの主な種類、症状の仕組み(中核症状と行動・心理症状)、最新の推計と新しい治療薬、そして家族が今日から実践できる接し方の基本を、公的資料をもとに整理して解説します。物忘れが認知症かどうか気になる段階の方は、まず受診すべきサインの見分け方からご覧ください。

※本記事は2026年10月時点の一般的な情報提供であり、医師による診断・治療の代わりになるものではありません。症状や対応には個人差が大きく、気になる症状は必ず医療機関にご相談ください。

認知症とは:脳の病気による生活の支障

認知症とは、さまざまな脳の病気によって認知機能が低下し、日常生活に支障が出ている状態を指します。「認知症」という一つの病名ではなく、複数の原因疾患をまとめた呼び名です。

ここで大切なのが、加齢による物忘れとの違いです。年をとれば誰でも物忘れは増えますが、認知症では「体験したこと自体を忘れる」「忘れている自覚が乏しい」「生活に支障が出る」といった質の違いがあります(詳しくは物忘れのサインの記事で解説)。

なお「痴呆」という用語が「認知症」に変更されたのは平成16(2004)年です。誤解や偏見をなくすための変更でしたが、国の基本計画は「認知症になると何も分からなくなり、できなくなるという考え方が現在も根強く残っている」と指摘しています。この点は記事の後半であらためて触れます。

どのくらいの人が認知症なのか【最新の推計】

国が公表している最新の推計を押さえておくと、見え方が変わります。

時点 認知症 MCI(軽度認知障害) 合計
2022年(令和4年) 約443万人 約559万人 1,000万人超/高齢者の約3.6人に1人
2040年(令和22年) 約584万人 約613万人 約1,200万人/高齢者の約3.3人に1人

この数字が示しているのは、認知症はもはや特別なことではないということです。国の基本計画も「今や国民誰もが認知症になり得る」と明記しています。

また若年性認知症(65歳未満で発症)の方は、2022年時点で約3.6万人、18〜64歳人口10万人あたり約50.9人と推計されています。

意外な事実:認知症の有病率は下がっています

人数が増えるのは高齢者が増えるためですが、割合で見ると違う動きをしています。

この推計を行った研究報告書によれば、MCIと認知症を合わせた有病率は約28%で、2012年の調査と大きな変化はありません。ところが内訳を見ると認知症の有病率は低下していました。

理由として挙げられているのは、喫煙率の全体的な低下、生活習慣病管理の改善、健康に関する情報や教育の普及による健康意識の変化です。これらにより認知機能低下の進行が抑えられ、MCIから認知症へ進む人の割合が下がったと考えられています。

生活習慣を整えることには意味がある——この数字は、そのことを裏づけています。

認知症の4つの主な種類

認知症の原因となる病気はさまざまですが、代表的なのは次の4つで、これらで認知症全体の大部分を占めるとされています。種類によって症状の出方も接し方のコツも違うため、まずは特徴を知っておきましょう。

種類 特徴的な症状 ざっくり言うと
アルツハイマー型 新しいことを覚えられない、物忘れ、日時が分からなくなる 最も多いとされる。もの忘れが中心で緩やかに進行
レビー小体型 実際にないものが見える(幻視)、調子の波、手足のこわばり 幻視やパーキンソン症状を伴うことがある
血管性 脳梗塞・脳出血が原因、できること・できないことの差(まだら) 脳血管障害に伴う。段階的に進むことがある
前頭側頭型 性格の変化、同じ行動の繰り返し、抑制がきかない 比較的若い年代でも起こることがある

日本ではアルツハイマー型がおよそ3分の2を占めるとされていますが、実際には複数のタイプが混ざっていることもあります。正確な診断は医療機関でしかできません。もの忘れ外来や認知症疾患医療センターで、種類まで含めて診断してもらうことが、その後の対応の出発点になります。

種類の特定は、後述する新しい治療薬が使えるかどうかにも直結します。新薬はアルツハイマー病が対象なので、レビー小体型や血管性では使えません。

MCI(軽度認知障害)という段階

認知症の手前に、MCIという段階があります。国の基本計画は次のように定義しています。

「記憶障害などの軽度の認知機能の障害が認められるが、日常生活にはあまり支障を来さない程度であるため、認知症とは診断されない状態」

2022年時点で約559万人、2040年には約613万人と推計されており、認知症の人数より多いのが特徴です。

MCIが重要なのは2つの理由からです。

  • すべてが認知症に進むわけではありません。生活習慣の改善などで維持・改善する人もいます
  • 新しい治療薬が使えるのは、この段階か軽度の認知症までです。進んでしまうと対象外になります

「年のせい」で済ませず、気になった時点で受診する意味は、以前より確実に大きくなっています。

気づきのきっかけになる初期症状

認知症は早く気づけるほど、使える対策や治療の選択肢が広がります。次のような変化が続く場合は、受診を検討するサインです(あくまで気づきの目安で、診断ではありません)。

  • 同じことを何度も言う・聞く、少し前の約束や出来事を覚えていない
  • 日付や曜日が分からなくなる、慣れた道で迷う
  • 料理の味付けが変わった・品数が減った、家電やATMが使えなくなった
  • 怒りっぽくなった・疑い深くなったなど性格の変化
  • 趣味や外出への関心が薄れ、身だしなみに気を配らなくなった
  • お金の管理が難しくなり、通帳や財布を探すことが増えた

複数当てはまるなら、受診すべきサインの見分け方を参考に、かかりつけ医やもの忘れ外来への相談を検討してください。「年のせい」と決めつけず、まず専門家に見てもらうことが大切です。

症状の仕組み:中核症状とBPSD

認知症の症状は、大きく2つに分けて理解すると、対応がぐっと楽になります。

中核症状(脳の機能低下そのもの)

脳の細胞が壊れることで直接起こる症状です。程度の差はあれ、認知症では避けにくい症状です。

  • 記憶障害:新しいことを覚えられない、少し前のことを忘れる
  • 見当識障害:日付・時間・場所・人が分からなくなる
  • 理解・判断力の低下:物事を考えたり段取りしたりが難しくなる
  • 実行機能障害:料理や買い物など、手順のある作業ができなくなる

行動・心理症状(BPSD/周辺症状)

中核症状に、本人の性格・環境・人間関係・体調などが影響して二次的に現れる症状です。徘徊、興奮、暴言、不安、抑うつ、もの盗られ妄想などがこれにあたります。

ここが重要なポイントです。BPSDは、周囲の接し方や環境を整えることで、和らげたり防いだりできる可能性がある症状です。つまり、家族の関わり方が最も効いてくるのがこの部分。「困った行動」の多くは、本人なりの理由(不安・混乱・体調不良)があって起きています。

【2026年】アルツハイマー病の新しい治療薬

認知症をめぐる状況で、ここ数年のいちばん大きな変化がこれです。アルツハイマー病の原因と考えられる物質(アミロイドβ)を脳から取り除く薬が、日本でも使えるようになりました。

レカネマブ(レケンビ) ドナネマブ(ケサンラ)
承認 2023年9月承認・12月発売 2024年9月承認(国内2剤目)
投与 2週間に1度の点滴を18か月 4週間に1度の点滴。アミロイド除去が確認されれば12か月で終了
対象 アルツハイマー病によるMCIまたは軽度の認知症 同左

どのくらい効くのか

国立長寿医療研究センターの解説によれば、レカネマブは症状の進行をおよそ7.5か月遅らせる効果が示されています。臨床症状の悪化を27%抑え、日常生活能力については37%の改善が報告されています。

ただし「治す薬」ではありません。失われた機能が戻るわけではなく、進行を緩やかにする薬です。ここは正確に理解しておく必要があります。

使うための条件が厳しい

誰でも使えるわけではありません。治療開始前に次の検査が必要です。

  • 神経心理検査(MMSE、CDRなど)——MMSEはレカネマブで22〜30点、ドナネマブで20〜28点、CDRは0.5または1が目安
  • 脳MRI——脳浮腫や出血の所見がないかを確認
  • アミロイドPET検査——アミロイドβが実際に溜まっているかを確認

次のような方は対象になりません。

  • アルツハイマー病以外が原因の認知機能低下(レビー小体型・血管性・前頭側頭型など)
  • 中等度・重度の認知症まで進んでいる場合
  • MRIの所見から治療のリスクが高いと判断される場合

副作用「ARIA」に注意

この薬にはARIA(アミロイド関連画像異常)という特有の副作用があります。脳のむくみ(浮腫)や微小な出血が起こるもので、多くは無症状ですが、0.6〜0.8%で発作を含む重篤な合併症が報告されています。このため治療前と治療中、定期的にMRIを撮って確認します。

この薬が示しているのは、「早く気づくこと」の価値が以前より明確に上がったということです。中等度まで進んでからでは使えません。「年のせいかな」と様子を見ている間に、選択肢が一つ消えてしまうことがあります。

治療で改善する可能性のある認知症もあります

見逃されやすい大切な話です。認知症のような症状が出ていても、原因によっては治療で改善する場合があります。医学的にはtreatable dementiaと呼ばれます。

代表的な原因として挙げられているものには、次のようなものがあります。

  • 頭蓋内の異常——正常圧水頭症、慢性硬膜下血腫、脳腫瘍、てんかんなど
  • 内分泌の異常——甲状腺機能の異常、副腎機能低下、低血糖
  • ビタミン欠乏——ビタミンB12、B1、葉酸、ナイアシン
  • 全身の病気——呼吸不全、不整脈、貧血、尿毒症、肝性脳症
  • 薬の影響・アルコール
  • 感染症——梅毒、髄膜炎、脳膿瘍
  • その他——頭部外傷、睡眠時無呼吸など

ただし過度な期待は禁物です。公益財団法人長寿科学振興財団の解説によれば、部分的な回復の頻度は0〜23%、完全回復は0〜10%とされています。「治る認知症がある」というより、「原因を確かめないと、治せるものを見逃すことがある」と捉えるのが正確です。

これも、自己判断せず必ず受診すべき理由のひとつです。

認知症基本法と「新しい認知症観」

2026年のいま、国の認知症政策は大きく方向が変わっています。知っておくと、家族の心持ちが少し軽くなるかもしれません。

共生社会の実現を推進するための認知症基本法(令和5年法律第65号)が2023年6月に成立し、2024年1月に施行されました。この法律に基づいて、2024年12月に認知症施策推進基本計画が定められています。

その中心にあるのが「新しい認知症観」という考え方です。基本計画は次のように定義しています。

「認知症になったら何もできなくなるのではなく、認知症になってからも、一人一人が個人としてできること・やりたいことがあり、住み慣れた地域で仲間等とつながりながら、希望を持って自分らしく暮らし続けることができるという考え方」

診断を受けた直後は、家族のほうが「もう何も分からなくなってしまう」と思い込みがちです。しかし国の方針は、はっきりとその逆を向いています。できなくなったことを数えるより、まだできることを一緒に続けていく——基本計画が示しているのは、そういう方向です。

認知症の人への接し方の基本

難しく考える必要はありません。基本は「本人の世界を否定せず、安心してもらう」ことに尽きます。よく知られる原則を紹介します。

  • 否定・訂正しない:「さっき言ったでしょ」「それは違う」と正しても、本人は混乱し傷つくだけです。話を合わせ、まず受け止めましょう
  • 驚かせない・急がせない・自尊心を傷つけない:認知症ケアでよく言われる3原則です。ゆっくり、穏やかに、本人のペースで
  • 笑顔で、目を見て、短い言葉で:一度にたくさん伝えず、一つずつ。表情や声のトーンは本人によく伝わります
  • できることは奪わない:時間がかかっても、本人ができることは見守る。役割があることが安心と自信につながります
  • 「困った行動」の理由を考える:徘徊も物盗られ妄想も、本人にとっては意味があります。行動を止めることより、背景の不安を取り除くことを考えましょう

たとえば「財布を盗られた」と言われたとき。犯人扱いされた家族はつらいですが、これは「大事なものが分からなくなる不安」の表れであることが多いもの。否定せず「一緒に探しましょう」と寄り添うと、落ち着くことがあります。

具体的な言い換え例は認知症の親への接し方、夜間の対応は認知症で夜眠らないとき、トイレの失敗は認知症とトイレの失敗、食事は高齢の親が食べないで場面別に解説しています。

家族が抱え込まないために

認知症の介護は、先の見えにくさや、変わっていく親の姿への戸惑いから、家族が精神的に追い詰められやすいものです。一人で抱え込まないことが何より大切です。

  • 専門職に相談する:地域包括支援センターや担当ケアマネジャーは、認知症の対応の相談にも乗ってくれます
  • 同じ立場の家族とつながる:認知症カフェや家族会では、経験を分かち合えます
  • 介護保険サービスを使う:デイサービスやショートステイで、本人の活動の場と家族の休息を確保しましょう(在宅介護のサービス)
  • 住まいの選択肢も知っておく:在宅が難しくなったときは、認知症ケアに特化したグループホームなどもあります
  • お金の管理に備える:判断能力が下がる前にできることがあります(親のお金の管理・成年後見制度)

介護者自身が追い詰められる前に、介護疲れ・介護うつを防ぐにはもあわせてご覧ください。

よくある質問

Q. 認知症は治りますか?

A. 多くの認知症は、現時点で根本的に治すことは難しいのが現状です。ただし2023年以降、アルツハイマー病については進行を遅らせる薬が使えるようになりました(MCIまたは軽度の段階が対象)。また、正常圧水頭症や慢性硬膜下血腫、甲状腺機能の異常、ビタミン欠乏など治療で改善する可能性のある原因のこともあります。必ず受診して原因を確かめることが大切です。

Q. 新しい薬は誰でも使えますか?

A. 使えません。対象はアルツハイマー病によるMCIまたは軽度の認知症に限られ、神経心理検査・脳MRI・アミロイドPET検査で条件を満たす必要があります。レビー小体型や血管性などアルツハイマー病以外が原因の場合は対象外です。中等度・重度まで進んでいる場合も使えません。まずはもの忘れ外来で原因と段階を確かめてください。

Q. 予防はできますか?

A. 確実に防ぐ方法はありませんが、認知症の有病率が2012年から低下した理由として、国の研究報告書は喫煙率の低下、生活習慣病管理の改善、健康意識の変化を挙げています。運動・バランスの良い食事・十分な睡眠・人との交流・生活習慣病の管理といった基本が、集団で見ると効いているということです。過度にサプリメントに頼るより、生活習慣を整えることが基本です。

Q. MCIと言われました。認知症になりますか?

A. 必ずしもそうではありません。MCIは「認知機能の低下は認められるが、日常生活にはあまり支障がない状態」で、認知症とは診断されません。維持・改善する方もいます。そして新しい治療薬が使えるのは、まさにこの段階です。定期的に受診しながら、生活習慣を整えることをおすすめします。

Q. 本人に認知症だと伝えるべきですか?

A. 一概には言えず、本人の状態や性格によります。診断結果の伝え方は、主治医と相談しながら慎重に進めるのがよいでしょう。無理に「あなたは認知症だ」と突きつけるより、本人が安心して過ごせる環境づくりを優先する考え方もあります。

Q. 65歳未満でも認知症になりますか?

A. なります。若年性認知症と呼ばれ、2022年時点で約3.6万人(18〜64歳人口10万人あたり約50.9人)と推計されています。仕事や子育ての時期と重なるため、就労支援や経済面の相談が重要になります。40〜64歳の方は初老期における認知症が介護保険の特定疾病にあたるため、主治医意見書を通じて介護保険を利用できる場合があります。

Q. 認知症になると要介護度は重くなりますか?

A. 必ずしもそうではありません。要介護度は「介護の手間の総量」で決まるため、体が動く方は軽く出ることがあります。ただし「体は動くが認知症がある」方には、要介護度を引き上げる加算の仕組みがあります。詳しくは要介護認定のシミュレーションは当たる?で解説しています。

まとめ:種類を知り、症状の仕組みを理解し、否定しない

認知症は、①4つの主な種類があり、②中核症状とBPSD(行動・心理症状)に分けて理解でき、③接し方でBPSDは和らげられる――この3点を押さえるだけで、向き合い方が変わります。そして接し方の基本は「否定せず、安心してもらう」こと。

2026年のいま、押さえておきたい変化は3つです。

  • 規模——2022年時点で認知症443万人・MCI559万人。高齢者の約3.6人に1人。2040年には約1,200万人に
  • 治療——アルツハイマー病の進行を遅らせる薬が使えるようになった。ただしMCIか軽度の段階に限られる
  • 考え方——認知症基本法が2024年1月に施行され、「新しい認知症観」(できなくなるのではなく、できること・やりたいことがある)が国の方針になった

何より、家族が一人で抱え込まないことが大切です。まずは地域包括支援センターや医療機関に相談を。介護全体の始め方は最初にやること5ステップをご覧ください。

参考にした主な資料

  • 厚生労働省「認知症施策推進基本計画」(令和6年12月・PDF)――2022年の認知症約443万人・MCI約559万人(合計1,000万人超、高齢者の約3.6人に1人)、2040年に約1,200万人(認知症約584万人・MCI約613万人、約3.3人に1人)という推計、若年性認知症約3.6万人(18〜64歳人口10万人あたり約50.9人)、MCIの定義、平成16年の「痴呆」から「認知症」への用語変更、共生社会の実現を推進するための認知症基本法(令和5年法律第65号)が2023年6月成立・2024年1月施行であること、「新しい認知症観」の定義、MCIと認知症を合わせた有病率は約28%で2012年調査と大きな変化がない一方で認知症の有病率は低下しており喫煙率の低下・生活習慣病管理の改善・健康意識の変化が要因とされること
  • 国立長寿医療研究センター「アルツハイマー病の新しい治療薬(前編)レカネマブについて」――レカネマブの2023年9月25日薬事承認、アミロイドβ凝集体に結合して脳から除去する仕組み、対象がアルツハイマー病による軽度認知障害および軽度の認知症であること、症状の進行を約7.5か月遅らせる効果・臨床症状悪化の27%抑制・日常生活能力37%改善、2週間に1度18か月の投与、ARIA(脳浮腫・微小出血)という副作用と0.6〜0.8%で重篤な合併症が起こること、治療前後のMRIによる確認
  • 東京病院「アルツハイマー病新規治療薬(レカネマブ・ドナネマブ)について」――レケンビの2023年12月発売、ケサンラが2024年9月に国内2剤目として承認されたこと、MMSE(レカネマブ22〜30点・ドナネマブ20〜28点)とCDR 0.5または1という適応基準、治療前に必要な神経心理検査・脳MRI・アミロイドPET、ドナネマブは4週間に1度でアミロイド除去が確認されれば12か月で終了すること、アルツハイマー病以外・中等度以上・MRIで高リスクの場合は対象外であること
  • 公益財団法人長寿科学振興財団「健康長寿ネット」――治療により改善が得られる認知症(treatable dementia)の主な原因(正常圧水頭症・慢性硬膜下血腫・脳腫瘍・甲状腺機能異常・ビタミン欠乏・感染症など)、部分的な回復の頻度が0〜23%・完全回復が0〜10%であること
  • 厚生労働省「認知症施策」――認知症施策全般の公式情報